中国製店舗什器100台を発注する前に確認する図面・梱包・コンテナ

中国工場へ店舗什器や家具を100台単位で発注する場合、商品単価だけを決めて量産を始めるのは危険です。大型商品は製造、梱包、国際物流、日本での搬入が互いに影響するため、設計段階から物流まで考える必要があります。

最初に図面を確認します。例えば高さ1100mm、幅550mm、奥行き180mmという什器を製造する場合、それだけでは仕様として不十分です。フレーム材質、鋼材の厚さ、棚板、表面処理、塗装色、接合方法、脚部、耐荷重、使用場所などを決めます。

参考画像やAI画像を基に商品を作る場合は、工場へ製作用図面を作ってもらいます。画像では細いフレームでも、実際には商品重量を支えられない場合があります。見た目を維持しながら必要な強度を確保できる構造を工場技術者と検討します。

試作品を作ったら実際に使用して確認します。服を掛ける什器なら商品を掛けた状態で安定するか、転倒しにくいか、移動時に変形しないかなどを確認します。量産後に構造変更すると大きな費用が発生します。

次に梱包です。完成品のまま100台を輸送するのか、分解式にして現場で組み立てるのかによって容積が大きく変わります。工場へ梱包後寸法、1箱当たり数量、総重量、総容積を出してもらい、コンテナへの積載数を試算します。

例えば商品単価が安くても、一台ずつ大きな箱に入れるためコンテナ本数が増えれば総原価は上昇します。設計段階でノックダウン方式にできれば物流費を下げられる可能性がありますが、日本側での組立工数との比較が必要です。

梱包では角、塗装面、金属同士の接触部分を保護します。現場別に納品する場合は箱番号と商品番号を付け、Packing Listへ対応関係を記載します。

日本での納品方法も事前確認します。店舗前へ大型トラックが入れるか、搬入口の高さ、エレベーター寸法、納品可能時間、組立場所などを確認します。コンテナを直接現場へ入れられなければ、倉庫でデバンニングして小型車へ積み替えます。

建築資材や什器は「中国で安く作る」だけでは成功しません。製造原価、梱包容積、コンテナ積載効率、通関、日本国内物流、施工までを一つの原価として考えることで、中国調達のメリットを正確に判断できます。